東芝がHD-DVDから撤退することを決めた。キッカケになったのは，米Warner Brothersが，それまでHD-DVDとBlu-rayの両方式でリリースしていた映画を，Blu-ray方式に一本化することを決めたことである。この結果，米ハリウッドメジャーの映画スタジオのシェア（市場占有率）はBlu-ray陣営が68.4％，HD-DVD陣営が22.8％となり，両陣営に決定的な差が付いた。2月に入るとBest BuyやWal-Mart Stores，Amazon.comなど米国の小売店大手が次々とBlu-ray方式の支持を表明，東芝がHD-DVDから撤退する決定打となった。日本でもビデオレンタル事業者などによる研究会が，期間限定ながらBlu-ray対応ソフトのレンタルを開始するなど，Blu-ray優勢の雰囲気が定着しつつある。
2006年のソフト販売を機に表面化したHD-DVDとBlu-rayによる次世代DVD規格の争いは，Blu-rayが勝利を収めた。ただし，このままBlu-rayが順調に普及するかという点については，予断を許さない。急速に市場規模を拡大しているインターネットを使った動画配信が，HDTV（高精細度テレビ）動画の配信に乗り出したからだ。
2007年9月1日，デジタルテレビ向けポータルサービスの「アクトビラ」が，HDTV作品を含む映像コンテンツの配信サービスを開始した。2008年1月15日には米Appleが同社のコンテンツ配信サービス「iTunes」でHDTV作品を含む映画のレンタル事業を開始するなど，世界的にHDTV動画をネット配信する動きが本格化している。また日本では2008年3月末に，NTTグループの次世代ネットワーク（NGN）を利用したIPTVサービスの開始も予定されており，VOD（ビデオ・オン・デマンド）サービスを含むHDTVによる映像配信が行われるとみられている。
こうしたなか，映像配信の重要性の高まりを象徴する出来事が起きた。2008年2月12日，レンタルビデオ事業大手であるTSUTAYAグループのTSUTAYA BBが，アクトビラ上での映像配信サービスを3月に開始すると発表した。サービス開始から3カ月以内にHDTVによるコンテンツ配信を開始する予定である。TSUTAYA BBの親会社であるカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）はまだ本業のレンタルビデオ事業で次世代DVDのレンタルを開始しておらず， HDTV映像のソフトレンタルは次世代DVDとネット配信が同時期に始まるか，むしろネット配信が先行する可能性が出てきた。
デジタルコンテンツ協会の調査によると，2002年に2722億円だった国内のDVD販売市場は，2005年の3915億円をピークに2006年には前年比約19％減の3184億円と減少に転じた。2006年に前年比25％増の2858億円と成長を続けるDVDレンタル市場も，2005年の前年比約102％増の伸びと比べて勢いは急速に落ちている。こうした旧来の映像ソフト売上に対して，動画配信市場は2002年の39億円から毎年2倍を超える急成長を継続して続けており，2006年には647億円まで拡大している。
AppleのSteave Jobs・CEOは「（動画配信による映画のレンタルは）購入する場合に比べて価格が安く，視聴者のすそ野が広がるだろう」と語る。ネット配信は，コンテンツを見るのに店舗に出かける必要がなく，24時間いつでも見たいものを見られる。レンタルの作品リストがそのまま自宅のライブラリーになるわけで，単にレンタル市場を置き換えるだけでなく，DVD販売の市場もある程度取り込みながら市場の拡大が見込まれる。HDTVコンテンツの覇者を巡るBlu-rayの戦いは，HD- DVDから動画配信へと相手を変えて続くことになりそうだ。
