内村 篤貴
NTTコミュニケーションズ
関西営業本部ソリューション営業部システムエンジニア
WAN高速化装置の製品を選ぶ際には，装置のことはもちろん，アプリケーションやルーターなどの周辺機器を含む横断的な知識が求められる。
また，カタログに記載されたWAN高速化装置の仕様を理解しただけでは十分とはいえない。実環境で動かしてみて，実際にアプリケーションのレスポンスが向上しなければ意味がないからだ。実機を使った検証が不可欠となる。
そこで製品を選択する際は，机上での判断と実地検証の2フェーズに分けることが望ましい（図1）。まずは机上での判断で候補を数機種に絞り，机上では判断できない性能の違いを実地検証で比較するわけだ。
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| 図1●製品選択は二つの検討フェーズが必要 まず第1フェーズの机上の検討により候補を数機種に絞り，第2フェーズでは机上の検討だけで判断できない性能の違いなどを，実施検証で比較して，最終決定する。 |
机上で候補を絞り込む際のポイントは，（1）WAN高速化装置の設置方法，（2）高速化するアプリケーションの種類である。
容易な設置を実現するインライン型
WAN高速化装置の設置方法は大きく二つある（図2）。一つがネットワーク上に直列でつなぐ構成。「インライン型」や「インパス型」などと呼ばれている。もう一つは，LANから張り出してWAN高速化装置を設置する構成である。こちらは「アウトオブパス型」あるいは「アーム型」などと呼ばれる。現状では，インライン型を推奨するWAN高速化装置が多いようだ。
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| 図2●WAN高速化装置の設置パターンは二つ ネットワーク上に直列に接続する「インライン型」と，既存ネットワークに張り出す形の「アウトオブパス型」に分けられる。現在は，インライン型の設置を推奨するWAN高速化装置が多い。 [画像のクリックで拡大表示] |
インライン型は主に，WANに流れるすべてのトラフィックをWAN高速化装置でハンドリングしやすい設置形態である。一般的にはWANに流れるトラフィックが集中する位置，つまりWANルーターのLAN側と接続する。この構成のメリットは，導入が比較的簡単なこと。設計時に他の通信機器と連携させるなどの手間がかからず，接続する機器と通信方式やインタフェースが一致すれば導入できる。
また，QoS（quality of service）などの付加機能を活用しやすいメリットもある。最近のWAN高速化装置はQoS機能を実装した製品が増えている。通過するトラフィックにQoSを適用することで，VoIP（voice over IP）やテレビ会議など，リアルタイム性が重要なアプリケーションに応じたトラフィック制御が可能になる。
インライン型で注意が必要な点は，搭載するインタフェースが他のLAN機器と合うかどうかである。LANのバックボーンを光ファイバのギガビット・インタフェースで構築しているユーザー企業が少なからずある。一方，現状のWAN高速化装置は光ファイバのギガビット・インタフェースを搭載できない機種が多い。この場合，インタフェースが一致しないために，インラインでは設置できない事態に陥る。
LAN形態に柔軟に対応するアウトオブパス型
アウトオブパス型は既存のWANルーターなどと連携して動作する。ルーターがポート番号などの情報を基にトラフィックの種類を識別し，トラフィックが流れてきたら，WAN高速化装置あてにリダイレクトする。リダイレクトには，WCCPやPBRなどのプロトコルを活用する。
アウトオブパス型は，他の機器との連携が必要な分，インライン型より設定がやや複雑になる。さらに，通信機器がWCCPやPBRに対応しているかどうかを確認する必要もある。
一方で，インタフェースの問題で装置を利用できないという事態は避けやすい。WAN高速化装置と一致するインタフェースを搭載するLANスイッチを用意して接続すれば済むからだ。WANルーターとインタフェースが一致し，そのポートに余裕があるなら，WANルーターと接続しても構わない。
機能面では，高速化に対応するアプリケーションの種類と，付加機能の違いを順に比較するのがいいだろう。
まず，どのアプリケーションに対応したプロトコル・アクセラレーション機能を備えているかをチェックする。CIFSの高速化はほぼ全てのWAN高速化装置が対応するが，メールやグループウエアなど，その他のプロトコルの対応状況は製品によって異なる。自社が高速化したいアプリケーションが対応しているかどうかの確認が必要だ。
一方の付加機能も，メーカーそれぞれで開発しているため，製品によってばらつきがある。最近目立つ付加機能としては，HTTPS（HTTP over SSL）による暗号化トラフィックを高速化する機能，QoSへの対応，WAN上でのパケット損失を補う機能，パソコンに適用するクライアント・ソフト，トラフィック・レポート機能──などがある。
WAN高速化装置の適用方法は三つ
最後に，ネットワーク設計時の基本パターンを紹介しよう。一般的には，（1）対象拠点を限定した高速化，（2）アプリケーションを限定した高速化，（3）全体的な高速化──が考えられる。WAN高速化装置は，高速化する対象が増えれば，それに応じて費用がかかる。それぞれのメリットとデメリット，および費用を考慮して，自社に最適な形で導入することを考えたい（表1，図3）。
| 表1●WAN高速化装置の導入パターンはユーザーの目的によって異なる |
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| 図3●WAN高速化装置の適用例 対象拠点や利用アプリケーションを限定する方法と，全体的な高速化を実現する方法がある。（1）と（2）は，回線速度とWA N高速化装置の対応速度が異なるが，WAN高速化装置が制限するのは高速化対象のトラフィックだけで，通常のトラフィックは回線速度で通信できる。（2）と（3）は，「設計根拠が最適化後の送信帯域とセッション数である機器」という前提の事例である。 [画像のクリックで拡大表示] |
一つめは，高速化を行いたい区間だけに機器を設置するパターンである。設備事情により帯域増強が困難な拠点や，国内に比べコストの高い海外拠点への導入で，とりわけ威力を発揮するパターンだ。高速化したい拠点との通信だけを考慮してスペックを決め，製品を選べばいい。
次は，高速化するアプリケーションを限定するパターン。図3では，CIFSを対象した場合を例に取り上げている。このパターンは，（1）WAN高速化装置のスペックを他のアプリケーションで消費することを避ける，（2）CIFSのトラフィックを削減しレスポンスを向上させる──などの効果が期待できる。
最後が，アプリケーションを問わずに，拠点間通信を全体的に高速化するパターンだ。それなりの性能・機能を備える機器が必要となるためコストは高くなるが，レスポンス向上と帯域増強効果が最大限に発揮できる。
社内ネットを全体的に高速化できるので，レスポンスの向上と，サーバー設置拠点における帯域増強効果は特に優れる。サーバーから全ての拠点に向けて流れるトラフィックを削減できるからだ。このパターンの高速化の効果は大きく，秒単位のレスポンス向上が実感できる。
実際の構築事例を見てみると，レスポンス向上効果の高いアプリケーションでは，WAN経由なのかLAN内なのか区別がつかないくらいレスポンスが高まったケースもある。改善効果の高い例の中には，特定の条件性能の低い拠点内サーバーにアクセスするよりも，WAN経由で高性能サーバーにアクセスする方がレスポンスが速いケースすら報告されている。
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