2006/12/13
加藤　慶信＝日経ソリューションビジネス

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図3●「営業効果あり」の回答が多い上位15資格（ベンダー系資格） [画像のクリックで拡大表示]

表1●営業効果DIの上位20資格と下位10資格 [画像のクリックで拡大表示]

　いわゆるベンダー系IT資格については、今回の「IT関連資格の有効性に関するアンケート調査」では、営業効果の面でデータベース（DB）系とネットワーク系IT資格が躍進した（図3）。例えば「ORACLE MASTER Platinum（データベース管理）」は、営業効果DIが前回調査から9ポイント増加。ネットワーク系では「シスコ認定エキスパート」が前回比11ポイント増と急浮上している（表1）。

　DB系IT資格では、公的IT資格の「情報処理技術者試験テクニカルエンジニア（データベース）」も6ポイント増やしている。これは、IT投資が上向いたことによる案件の増加に伴った動きと考えられる。DBは、あらゆる基幹システムに欠かせない基盤ソフトのため、大型案件が増えれば関連技術者の需要も高まるからだ。

　一方、ネットワーク系IT資格が躍進した背景には、企業内のネットワークインフラのIP統合が進展している影響がありそうだ。例えば急増しているIP電話システムの案件でも、システム構築とネットワーク構築を合わせて商談を進めることが多い。このため、「多くのソリューションプロバイダがIPを理解できる技術者の育成を急いでいる」（グローバル ナレッジ ネットワークの北澤淳一テレコム・公共事業部長）。

「IT関連資格の有効性に関するアンケート調査」について 日経ソリューションビジネスが2006年10月に実施。上場企業など主要ソリューションプロバイダ132社にアンケートを送付し、75社（有効回答率57％）から回答を得た。