「将来は電力を買うようにコンピューティング・パワーを買うようになる」---最近，仮想化やグリッド・コンピューティングなどを取り上げる際に，よく耳にするフレーズである。先月，米Hewlett-Packard戦略技術オフィス チーフ・サイエンティスト兼フェローのGreg Astfalk氏にインタビューしたが，その際にもそのような話が出た。

　HPC（High Performance Computing）分野向けにネット経由でスーパーコンピュータ・クラスの演算能力を販売するサービスは，RCS（Remote Computing Service）などの名称で古くから提供されてきた。コンピュータが非常に高価だった時代には，個々の企業が高性能コンピュータをそれぞれ所有することは難しかった。そこで高性能コンピュータを所有する企業が，そのCPUタイムを他のユーザーに「切り売り」することがよく行われていた。ユーザーはCPUを何秒使ったかによって，課金されるのである。

　こうしたコンピューティング・パワーを“従量制”で購入する環境では，プログラムのパフォーマンスがそのままコストに跳ね返る。出来の悪いプログラムは出来の良いプログラムより，多くのCPUタイムを消費する。記者が大学生のときに所属していた研究室では，計算量の多いシミュレーションなどで国立の研究所や海外の大学の計算機をリモートで利用していた。学生が出来の悪いプログラムを何も考えずに走らせていると，翌月100万円単位の請求が来てびっくりすることがある，と教授が話していたのを覚えている。

　そのRCSが最近，「ユーティリティ（＝電気やガスのような公共サービス）・コンピューティング」という名称で改めて注目を集めている。その背景には，Greg Astfalk氏のインタビューでも触れているように，グリッド・コンピューティングをはじめとする仮想化技術の登場がある。ストレージなども含めて仮想化したリソースをユーザーの要求に従って動的に割り当てられるようになれば，コンピュータを専有するよりも，ユーティリティ・コンピューティングを利用する方がハードウエア・コスト，管理コストの両方で有利な場面が増えてくるだろう。これは，HPC（High Performance Computing）分野だけでなく業務システムにも当てはまる。

　現在，業務システムを開発する際にプログラムのパフォーマンスが重視されることは，保守性などに比べるとはるかに少ない。だが，コンピューティング・パワーに従量制でお金を払うようになれば，このあたりの事情も変わるかもしれない。経営陣からは，使用するソフトウエアがオープンかどうかといった自分にはよく分からない話よりも，「月々いくら」といったコストのほうが重要に見える。パフォーマンスの高い，あるいは軽い（いずれも同じCPUタイムでより多くの処理をこなす）プログラムには，サーバーの消費電力を下げられる，言い換えれば地球に優しいというメリットもある。家電製品で消費電力の低さがセールス・ポイントになるように，プログラムのパフォーマンスが再び重視されるようになるかもしれない。