最近，テレビやインターネットなどのニュースで「フィッシング」という言葉を聞いたり目にすることが多くなりました。「フィッシング詐欺にご用心」などというものです。米国の市場調査会社であるガートナーの報告によると，米国におけるフィッシングの被害額は24億ドルにもなるそうです。英国やオーストラリアなどでも被害が続出しています。

電子メールとWebサイトを使った詐欺

　最近までは，こうした英語圏の国がフィッシングの主たるターゲットになっていました。しかし，2004年11月に有名なクレジットカード会社を名乗った電子メールが国内でも出回りました。今後は，国内でもフィッシングによる被害が出る可能性があるのです。

　では，フィッシングとは何なのでしょうか。フィッシングの手口や対策を調査する業界団体Anti-Phishing Working Group（アンチフィッシングワーキンググループ）の定義を引用します。そこには，「送信元アドレスを偽装した電子メールを送ってユーザーを偽のWebページへ誘導し，そのWebページに銀行口座のIDとパスワードなどの個人情報を入力させて不正に入手すること」とあります。

　典型的な手口は，以下のようになります。フィッシング・メールの送信者は，有名な銀行やWebショッピング会社の担当者になりすましたメールを不特定多数のユーザーに送ります。メールの本文には，「システムに不具合が起こったので情報を再入力してほしい」などと記述されており，ユーザーを本物そっくりの偽サイトに誘導します。ユーザーがだまされてそのWebサイトに情報を入力すると，個人情報が盗まれるというカラクリです。

　このなりすましによって，メールの受け手の5％程度がだまされると言われています。「たかが5％」と思うかもしれません。しかし，電子メールは手紙よりもはるかに安いコストで多くのユーザーに送れます。大量のメールを送れば，それだけだまされるユーザーの数も多くなるわけです。

　この手口は，ユーザーをおびき寄せるエサ（メール）を出して，そのエサに食いつくのを待つ「釣り」と似ています。これが，フィッシングという言葉の由来となりました。ただし，フィッシングのつづりは「phishing」です。この理由は諸説ありますが，ユーザーを釣るためのエサである電子メールの内容が洗練（sophisticated）されているためという説が有力です。

情報の入力を急がせる傾向がある

　フィッシングに使われる電子メールには，内容に特徴があります。それは，ユーザーに早急に情報を入力することを求める傾向がある点です。フィッシングに使う偽のWebサイトは短期間で消滅します。筆者が行った調査では，たいていどの偽サイトもおよそ1週間で消滅しました。短期間のうちに多くの情報を手に入れ，そのあとは痕跡を消して捕まらないようにしているのです。つまり，「1週間以内に情報を入力しないと…」といったメールを受信したら要注意です。

　最近は，フィッシング防止をうたう製品も登場してきました。今後，ネットワークのセキュリティを考えるにあたっては，フィッシング対策も考慮する必要があるでしょう。