受信メールをチェックすると，大量の広告メールなどが届いていてうんざりすることがあります。このようなメールはスパム・メール，あるいは迷惑メールと呼ばれます。

　スパム・メールの内容はさまざまです。単純な広告目的のダイレクト・メールのほか，「このメールを受け取った人は5人以上の知人に同じ内容のメールを送らないと不幸になる」といったような不幸の手紙，ウイルスのデマや募金の募集などのたぐいもあります。このようなスパム・メールを受け取らないようには，できないのでしょうか。

法律で取り締まるには限界

　日本では，「特定商取引に関する法律施行規則」という法律で，受信者の事前承諾を受けずに一方的に送信するメールの件名には「未承諾広告※」という言葉を冒頭に付けることが義務づけられています。これに違反した場合は罰則（罰金または懲役）を受けます。そこで，メール・ソフトのフィルタリング機能を使って，この言葉が件名に含まれているメールは自動的に削除するという手が考えられます。

　しかし，この法律を守って送ってくるスパム・メールはほんの一部です。そもそも，海外から送ってくるスパム・メールを国内の法律だけで取り締まるのは難しいでしょう。法律は作られましたが，すでに形骸化してしまっているようです。

　そこで，最近ではスパム・メールを自動削除するツールが出回っています。こうしたツールを使えば，受信したスパム・メールを自動的に削除してくれます。自動削除ツールは，過去にスパム・メールを送った送信元アドレスのブラック・リスト，メールの件名や本文中の特定の語句を含むものをスパム・メールだと判断して自動的に削除します。

　ただ，このツールにも限界があります。スパム・メール業者は，あの手この手でこのフィルタリングをすり抜けようとするので，ツールを使ってもすべてのスパム・メールを削除するのは難しいでしょう。また，すべてのスパム・メールを削除しようとすると，正規の受信メールをスパム・メールと誤認してしまう可能性もあります。

下手に相手にすると痛い目に遭う

　では，スパム・メールの送信元に受信拒否や抗議の連絡をするのはどうでしょうか。結論から言うと，お勧めできません。

　スパム・メール送信業者は，スパム・メールを送信するためのアドレスのリストをほかのスパム・メール業者へ転売して利益を得ています。抗議や着信拒否のメールを業者に送るということは，そのメール・アドレスをユーザーが実際に利用しているのだとバラしているようなものだからです。

　このようなアドレスは，スパム・メール送信業者の間では，とくにアクティブなメール・アドレスとして別リストにランク・アップされ転売される可能性があります。こうなると，抗議先の業者からのスパム・メールはなくなるかもしれませんが，ほかのスパム・メール送信業者から以前にも増して大量のスパム・メールが送られてきたりします。

　また，送信元アドレスが実在しなかったり，偽装されている場合もあります。スパム・メール業者は自らの身元がばれないように，送信元の情報を変えたり，管理の甘い他人のメール・サーバーを利用しながらスパム・メールを送信するのです。

　結局，最も有効な対策は，まず自動削除ツールなどを使って防ぎ，そこからすり抜けたものはユーザー自身が対処するしかありません。