エフセキュアは2014年3月12日、中小中堅企業（SMB）の77％がソフトウエア・アップデートを「極めて重要、たいへん重要」と認識しているとの調査結果を発表した。その一方で、アップデートに費やしている時間は1週間あたり平均11時間でSMBにとって大きな負担になっているという。
また、社内ネットワークへの大きなセキュリティ・ホールとなる危険性がある社用PCへの私用ソフトのインストールについては、約半数の46％の企業が認めていることが分かった。従業員規模が小さい企業ほど顕著で、1～49名の企業では56％に達した。
さらに、社用PCへの私用ソフトのインストールを認めている企業では、ソフトウエア・アップデートを従業員に任せている率が67％に達し、Microsoft Updateを実施しているもののアプリケーションのパッチ管理を行っていない企業は30％に上った。
同社によると、何らかのツールを私用してソフトウエア・アップデートを実施してる企業は2％に過ぎず、アップデートの負担を軽減しつつタイムリーに適用してセキュリティを確保するための適切なツールが求められているという。
ドイツ、イタリア、フランス、英国、スウェーデン、フィンランド、ポーランド、米国の8カ国で従業員数が1～500人（平均200人）の企業を対象に実施したWebインタビュー調査。調査期間は2013年11月。