調査会社のBCNは2013年11月13日、家電量販店など約2400店のPOSデータを基に、直近のパソコンの販売状況をまとめた。それによると、2013年10月のノートパソコンの販売金額が前年同期比で4％増となり、19カ月ぶりに前年同期を上回った。ただし、台数ベースでは同18％減となり、依然として長期低落傾向が続いている。
ノートパソコンの販売金額が上向いた理由は、単価の上昇。ここ2年ほど単価下落が続いていたが、2013年10月の平均単価は8万2200円となり、前年の6万5500円から大きく持ち直した。BCNでは、Windows 8へのOS刷新や高性能CPUの採用による製品価値向上、タッチパネル対応製品の増加、円安による調達・製造コストの上昇などが単価を押し上げる要因になったと見ている。
一方で、好調だった薄型モバイル製品「Ultrabook」の勢いが鈍化した。ノートにおける販売台数構成比は2013年4月に11.7％と最高を記録したが、その後減り続け、10月時点で6.9％となっている。各社は薄型モバイル製品をラインアップしながらも、米インテルの提唱するUltrabook規格にこだわらない傾向が見られ、製品数が少なくなっていることが一因と見られる。
デスクトップパソコンは2013年10月、金額で前年同期比4.4％減、台数で同22.9％減。下落幅は持ち直してきているものの、縮小が続いている。
タブレットは同じく2013年10月の販売台数で前年同期比18.9％増。メーカー別販売台数シェアでは「Nexus 7」を販売するASUS JAPANが44.3％、「iPad」シリーズのアップルが32.8％となり、他メーカーを圧倒した。ただし、両社の新製品が発売されるたびにシェアは大きく変動する。アップルは11月に新しくiPad Air、iPad miniを発売しており、短期的には首位になることが確実だ。