Windows 7が2009年10月に発売されてから2年あまり。その間にクライアント環境には様々な変化があった。例えばWindows 2000は2010年7月にサポートを打ち切られた。Windows XPも2014年4月にセキュリティアップデートを含むすべてのサポートが打ち切りとなる。一方で、仮想デスクトップ技術やタブレット端末が相次いで登場。省電力対応などもあって、注目度が高まっている。

 そこで今回は、企業が使うクライアントの標準仕様について尋ねた。まずは標準OSに何を採用しているか。結果は、Windows XP Professionalが94.5%と圧倒的だった。Windows 7の利用を認めている企業は49.8%。両者の差はまだ大きい。

Q1. 社内端末の標準OSとして何を採用していますか
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 次に尋ねたのは、パソコンの買い換え、購入のタイミングについて。上位には、「償却やリース切れなど予定されたタイミング」や「人員増への対応」「性能向上のため」といった理由が並んだ。それに次ぐのが、ベンダーサポートの打ち切りである。自由回答には「ベンダーの都合で買い換えを迫られ、納得がいかない」といった意見が見られた。

Q2. 社内端末の買い換え、新規購入のきっかけは何ですか
Q2. 社内端末の買い換え、新規購入のきっかけは何ですか

 今後、採用したい標準OSについては、Windows 7が89.5%と大多数。「できればWindows XPをしばらく使い続けたい」という声もあったが、実際に使い続ける予定と回答したのは11.9%と少数派だった。そのほかでは、シンクライアントやタブレット端末がそれぞれ7%前後。仮想デスクトップについては「興味はあるが、ライセンスを含め導入費が高い」「自社運用より、サービス利用を検討したい」といった声が多かった。

Q3. 今後、社内の標準クライアントとして導入したいものは何ですか
Q3. 今後、社内の標準クライアントとして導入したいものは何ですか
回答者のコメントから
 ベンダーのサポート期限切れには、対応していかざるを得ない。パソコンの故障が許されない部署もあるからだ。だが、現状でもパソコンのスペックを100%使い切っているわけでもなく、まだ使用できるはずだ、という思いもある。また、今のような経済状況で、必要な投資であることを経営層に理解してもらうのも一苦労だ。
●調査概要
調査対象:「日経コミュニケーション」読者モニター(東北3県を調査対象から除外)
調査方法:日経BPコンサルティングのインターネット調査システムで実施
調査日程:2011年7月20日~27日
回答企業数(回収率):408社中215社(53.7%)