グーグルのGmailなどクラウド型のメールサービスや、メール専用サーバーのホスティングなど、社内のメール環境をアウトソースする選択肢は増えている。
しかし調査結果からは、サーバーを自社で運用するユーザーが71.6%とまだ大半を占めていることが分かった。内訳はメール専用サーバーを使うユーザーが48.8%。グループウエアサーバーでメール環境を運用しているユーザーも22.8%と比較的多い。
一方、ホスティングやSaaS/クラウド型のメールサービスを利用しているユーザーは合わせて24.8%と約4分の1だった。SaaS/クラウドだけを見れば7.2%とまだ少数派だ。
クラウドの導入を検討しているユーザーの自由回答を見ると「パソコンにメールを保存しないルールなので、サーバー側の保存領域への投資がかさむ」といったメールボックス容量の確保に関する悩みが目立った。また、「海外拠点や外出先でスマートフォンを使いたいといった利用環境の多様化に、自社内のリソースでは対応しきれない」といった声も聞かれた。
メールシステムを運用するうえでは、ウイルス対策や迷惑メール対策も必須。運用状況についての回答を見ると、自社で別サーバーを運用するユーザーが45.6%と最も多く、次いでホスティングサービスなどのオプション機能を使うユーザーが20.4%だった。
迷惑メールに関しては、「外部ゲートウエイを使っても誤検出が多く、最後は手作業になる」といった声や「あて先間違いによる誤送信の防止にも取り組みたい」という意見があった。
このほかに目立ったのは「メールの送受信数が増えすぎて困る」という指摘。同報グループアカウントや、自動通知メールの利用がメールの量を増やしていることを問題視している様子がうかがえた。
調査対象:「日経コミュニケーション」読者モニター
調査方法:日経BPコンサルティングのインターネット調査システムで実施
調査日程:2010年12月17日~27日
回答企業数(回収率):428社中250社(58.4%)