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このコラムは、解説編と提案編で構成されています。初回が製品/サービスや技術、市場動向、発注時のポイントなどの解説です。2回目以降はベンダー各社による提案を個別にまとめてあります。
■WAN高速化装置
WAN越しの通信の体感速度を高められる「WAN高速化装置」の導入数が、この数年、急速に増えている。背景にあるのは、データセンターを中心としたネットワークを構築するユーザーや、海外進出に伴って国際間のネットワークを強化するユーザーの増加である。
■グローバルネットワーク
海外拠点を結んでグローバルネットワークを構築する企業が増えている。グローバルビジネスの重要性が増し、特にアジアを中心に海外拠点の展開が進んでいることが主な要因だ。すでに海外拠点をネットワーク化している企業でも、GRC（ガバナンス、リスク、コンプライアンス）強化のために、グローバルネットワークを見直すケースが増えている。
■Webサイトのセキュリティ
2009年半ばから2010年初頭にかけて、国内でGumblar攻撃が頻発した。著名なWebサイトがFTPアカウントを奪われ、ユーザーを不正サイトに誘導するよう細工された。ほかにもWebサイトには、クロスサイトスクリプティングやSQLインジェクション、サービス不能（DoS）攻撃、さらには関係者によるデータ不正利用まで、様々な脅威がある。
■仮想プライベートクラウド
クラウドコンピューティングは、2009年に入って問い合わせが大幅に増加し、年々その勢いが加速する一方である。クラウドサービス事業者（Cloud Service Provider：CSP）の動きも非常にアクティブで、毎月のように新しいサービスが登場している。そこで、企業ユーザーにとってのクラウドサービスのソリューションを探るべく、仮想的な事例を想定し、提案を募った。
■iPadからのリモートアクセス
スマートフォンに代表される最近のネット端末の充実ぶりには目を見張るものがある。なかでも注目度が高いのが、アップルのタブレット端末「iPad」である。最近ではiPadを会社支給のノートPC代わりに使いたいという話をよく聞くようになった。しかも、端末としての安全性はPCよりも高く、価格も比較的安い。これをビジネスに使わない手はない。そこで、iPadをはじめとするモバイル端末を使ったリモートアクセスシステムをテーマとして取り上げる。
■テレビ会議/Web会議
リーマンショック以降の景気低迷に伴い、多くの企業がコスト削減に取り組んできた。アイ・ティ・アール（ITR）が2009年9月に実施した国内企業のIT投資動向調査によると、国内企業がコスト削減のために実施している対策のトップは「出張・交通費支払いの抑制」であり、実に6割以上の企業が取り組んでいた。この一環として、一気にテレビ会議システムの導入が進んだとみていいだろう。最近では、SaaS型サービスが充実し、いっそう導入しやすくなってきている。今後ますます利用率が高まりそうだ。
■次世代店舗ネットワーク
月額6000円程度の定額で、下り最大7.2Mビット/秒を利用できる第3.5世代移動体通信（3.5G）。いくつものMVNO（仮想移動体通信事業者）が登場したことも手伝って、企業のブロードバンド回線の選択肢として、3.5Gが台頭してきた。これに伴い、外出先でモバイルパソコン（PC）を積極的に活用する例が見られるようになってきた。
■クラウド環境での負荷分散
サーバー負荷分散装置には様々な種類がある。先駆けはTCP、UDPなどのトランスポート層（レイヤー4）で負荷分散を行うレイヤー4スイッチ。そして、HTTP、FTPなどのアプリケーション層（レイヤー7）で制御を行うレイヤー7スイッチが登場し、ユーザーからのアクセストラフィック内のCookie、Webブラウザー種別などの情報を判別して適切なサーバーに配信することが可能になった。とりわけ、ショッピングサイトのように徐々に規模が拡大していく傾向にあるシステムでは、システム構成の定番だ。
■コラボレーションワーク
情報通信の世界にも、年度ごとに検討テーマの流行がある。2009年はコスト削減がテーマだった。2010年に移ると流れは変わり、ITビジョンやIT中計といった、中長期的なIT構造改革にテーマが移っている。中長期的な計画を考える中では、将来の投資計画や組織計画も検討するが、主題は重点的に投資する業務領域やインフラ領域を特定すること。その中で、ガートナーが担当している案件で「やるべき」テーマとして必ず「アジェンダ」の一つに入ってくるのが、コラボレーションである。
■無線LAN
無線LANを導入する企業が急増している。要因は大きく二つある。一つはスマートフォン/タブレット端末という無線LAN端末が広がってきたこと。もう一つはビジネスの変化がますます激しくなっていること。アドホックに組織横断のプロジェクトチームを組むなど、変化に柔軟に対応できる体制を整えるために、オフィス、店舗、工場、倉庫などのビジネス拠点で、レイアウトフリーに対する要求が強まっている。
■ソーシャルメディア活用
SNS（Social Networking Service）をはじめとするソーシャルメディア、とりわけTwitterやFacebookの台頭が著しい。この広がりを受けて、企業の間ではソーシャルメディアをマーケティングに活用しようという動きが活発化しつつある。目的は、ソーシャルメディアを通じて顧客と「対話」すること。素早くニーズを察知すればタイムリーに顧客に情報提供できるし、リクエストにも応えられる。それがクチコミによる顧客拡大、リピーター顧客獲得につながる。
■ファイアウォール/UTM
いまや企業は、セキュリティ脅威がもたらすリスクとバランスを取りながら、インターネットを積極的に活用しなければならない時代となっている。そのために、ファイアウォールやウイルス対策ソフト/ゲートウエイを中心とするセキュリティツールを駆使した“適切な”インターネット利用制限が重要になる。そこで、インターネットをビジネスに積極的に活用する一方で脅威対策を強化することを目指したファイアウォール/UTM導入プロジェクトの提案を募った。
■次世代ワークプレイス
東日本大震災を境に、IT、とりわけコミュニケーション環境に対するユーザー企業の考え方が変わった。まず、従業員同士の連絡手段を確保することへの意識が強くなった。また、スマートフォンやソーシャルメディアなど新たなコミュニケーションツールが台頭し、震災でそれらの効能と重要性への理解が深まった。これらを契機に、ITを駆使して従業員のパフォーマンスを高める動きが本格化するのではないかと見られる。
■メールシステム刷新
電子メールは多くの企業において欠かすことのできないビジネスツールとなっている。そんなメールシステムにリプレースの機会が訪れることがある。例えばハードウエア老朽化、パフォーマンス向上や消費電力抑制のためのハードウエア入れ替え、災害対策としての冗長化、ソフトウエアのライセンス更新など、きっかけはいくつも考えられる。そこで、社内で運用してきたメールシステムのリプレースをテーマとし、提案依頼書（RFP）を作成した。
■遠隔データバックアップ
東日本大震災によって、ビジネス停止を余儀なくされた企業は多い。そうした企業を中心に、IT戦略を見直す動きが活発化している。なかでも、従業員1000人以上の大企業では、BCP（事業継続計画）あるいはディザスタリカバリーの見直しが現在の最優先課題となっている。そこで、遠隔バックアップに焦点を当てた。
■デスクトップクラウド
東日本大震災後、企業にとって業務継続性の確保、電力使用量の抑制に向けたIT環境の見直しが急務となっている。その一環として、仮想デスクトップ環境が話題に上ることが多くなった。モデルは、いわゆるシンクライアントと同じである。すでに、いくつものパブリッククラウドサービス（DaaS）が登場している。
■スマートデバイスの発注端末
スマートフォンやタブレット端末など、いわゆるスマートデバイスが本格的に普及し始めている。この流れはビジネス分野におけるIT利用形態も大きく変える勢いを持っている。そこで、顧客に配布する発注用端末としてスマートデバイスを活用する案件を想定。通信事業者やシステムインテグレータなどに提案を求めた。
■災害に強い電話系ネットワーク
広域災害時でも通話できる強固な企業内電話網を求めるユーザーが出てきている。通信事業者による運用への依存度が高い公衆網の電話では、大規模災害時に機能停止に陥る可能性があり、BCP（事業継続計画）として不十分という考えである。安否確認や緊急指示でも電話に対する需要は根強い。そこで、大規模災害でも停止しない電話系ネットワークの再構築プロジェクトを想定し、ベンダー各社に提案を募った。
■BYOD（個人所有端末活用）
社員が私物のスマートフォンやタブレット端末を業務に使う、いわゆるBYOD（Bring Your Own Device）を許容する企業が増えてきた。社員のパフォーマンス向上やコスト削減で有効だからだ。半面、セキュリティ対策が難しくなる。そこで今回は、BYOD実現を検討しているユーザー企業を想定し、ベンダー各社に提案を募った。
白石 昌靖氏
