インタビュー
目次
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ソフト開発ツールはあらゆる業務の効率化に役立つ
アトラシアンのスチュアート・ハリントン代表取締役社長、長沢智治氏、大澤俊介氏、朝岡絵里子氏
「JIRA」「Confluence」などのソフトウエア開発ツールを提供する豪Atlassianが、今、日本市場において企業のワークスタイル改革支援に力を入れている。これらのソフト開発ツールを、あらゆる業種の業務効率化に応用していく戦略だ。日本法人のスチュアート・ハリントン代表取締役社長、長沢智治氏…
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無線LANルーターのセキュリティ向上には10年かかった
英ソフォス エバンジェリスト、SANS認定インストラクター ジェームズ・ライン氏
IoT(Internet of Things)への期待が高まっている。その一方で懸念されるのはセキュリティ。世界的なセキュリティ研究者の一人であるジェームス・ライン氏に、IoTのセキュリティについて聞いた。
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日本市場攻略へ、「まずは学ぶこと。何よりも学ぶことだ」
日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ代表取締役社長 アムル・ラクシュミナラヤナン氏
インドのタタ コンサルタンシー サービシズ(TCS)の日本法人タタ コンサルタンシー サービシズ ジャパン(TCSJ)、三菱商事グループのアイ・ティ・フロンティア、三菱商事とTCSJの共同出資会社である日本TCSソリューションセンターの3社が統合し、2014年7月に発足した日本タタ・コンサルタンシ…
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「オープンソースの速度にギャップを感じる? 我々のソフト更新も半年に一度だ」
フィンランドノキア ノキアネットワークス エグゼクティブバイスプレジデント 兼 最高技術責任者(CTO) ホセイン・モーイン氏
フィンランドノキアのネットワーク事業部門であるノキアネットワークス。モバイルブロードバンドのインフラ分野で世界大手の一角を占める存在だ。そんな通信インフラの分野では現在、NFV(Network Functions Virtualisation)をはじめとして大きな変革が起きている。大手インフラベン…
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APIを作って儲けるビジネスモデルは四つある
米CA Technologies
API管理製品担当副社長 Philip Walston氏顧客との情報交換のため、このほど米CA Technologies API管理製品担当副社長のPhilip Walston氏が来日。エンタープライズ分野における、Web API開発の市場動向について聞いた。
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安価なベアメタルスイッチでリーフ/スパイン型DCネットワークを実現
米Big Switch Networks CTO(最高技術責任者) Rob Sherwood氏
米Big Switch Networksは米国時間1月28日、OpenFlowベースのSDNソフトウエアの新版「Big Cloud Fabric リリース2.5(BCF 2.5)」を発表した。安価なベアメタルスイッチ上で稼働し、「リーフ(葉)/スパイン(幹)型アーキテクチャ」と呼ばれる2階層のデー…
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kintoneは“働くママによりそう”開発プラットフォームだ
サイボウズ ビジネスマーケティング本部 kintone プロダクトマネージャー 伊佐政隆氏
サイボウズが2011年にリリースしたPaaS「kintone」。当初は、“ノンプログラミングで誰でも業務アプリが作れる”が売り物のWebアプリケーション作成サービスという位置付けだったが、ここにきて、業務システムの開発プラットフォームとしての存在感を増してきている。kintoneプロダクトマネージ…
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クラウド環境でもSSH/SSLの通信内容を把握
フィンランドSSH Communications Security
CCO(Chief Commercial Officer)
Matthew McKenna(マシュー・マケナ)氏フィンランドSSH Communications Securityは、認証と暗号化によって安全なリモートアクセスを実現するミドルウエア「SSH」(Secure Shell)を開発するベンダーである。周辺ソフトとして、SSH鍵のライフサイクルを管理する「Universal SSH Key Manag…
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専門的な知識なしでITインフラの運用管理を「シンプル」にする
サイオステクノロジーが2015年2月2日に発表した「SIOSiQ」は、機械学習を取り入れることにより、複雑化するITインフラ管理を簡単にする。開発元の米SIOS Technology社のCOOであるJerry Melnick氏と、同CTOのSergey A. Razin氏に、製品についての話を聞い…
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IT企業の皆さんにも教鞭を執ってほしい――サイバーセキュリティ教育を必修化する九大
九州大学 サイバーセキュリティセンター長 岡村耕二教授
九州大学は2014年12月に、サイバーセキュリティに関する教育プログラム開発と研究開発を行う組織「サイバーセキュリティセンター」を開設した。同センターが中心となり2016~2017年度をめどに、サイバーセキュリティ教育を全学部1年生の必修科目にすることを目指している。この取り組みについて、サイバー…
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複雑なマルウエアもメモリー上では“無防備”に
米インフィニット・リーチ 社長 ジム・バターワース氏
通常のウイルス対策ソフトでは検出できない、企業内のコンピュータに潜んだマルウエアを見つけ出せるという「Health Check」を提供する米インフィニット・リーチ。同社のジム・バターワース社長に話を聞いた。
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「セキュリティ経営」のための指針を示したい
経済産業省 商務情報政策局 情報セキュリティ政策室長 上村 昌博氏
政府は成長戦略の柱として、「世界最高水準のIT社会の実現」を掲げている。大前提となるのが、サイバーセキュリティ対策だ。経済産業省は情報処理推進機構(IPA)とともに、「サイバーセキュリティ基本法」が施行された1月に、「サイバーセキュリティリスクと企業経営に関する研究会」を立ち上げた。産学官の有識者…
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カード情報は第一級の個人情報、PCI DSS標準で厳格な管理を
日本カード情報セキュリティ協議会(JCDSC)
運営委員長 武藤 敏弘氏/運営副委員長 岡山 大氏/事務局長 鍋島 聡臣氏/事務局 森 大吾氏クレジットカード情報を狙ったサイバー攻撃が、世界規模で深刻化している。日本国内でも、カード情報を窃取するPOSマルウエアが確認された。脅威の多様化・深刻化に対し、商品/サービスの決済でカード情報を扱う企業はどのような対策を打つべきなのか。カード情報を扱う企業向けのセキュリティ基準の普及に取り組む「…
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20年ぶりに「モバイルファースト」でBI製品を刷新した理由
米クリックテック ビジネスアナリティクスストラテジスト ジェームズ・リチャードソン氏
ビッグデータ分析/BI(ビジネスインテリジェンス)製品は大きく、専門家向けと一般利用者向けに分かれる。米クリックテックの「QlikView」は一般向け製品の代表例の一つだ。同社は2014年、新たに「Qlik Sense」と呼ぶ製品の提供を始めた。なぜ異なる製品を投入する必要があったのか。同社製品の…
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「買収でつぎはぎのERPとは一線を画す」
米ワークデイCOO(最高執行責任者) マイク・スタンキー氏
「従業員数1000人以上のグローバル企業向け」を打ち出して、2015年1月14日に日本市場に本格参入したクラウドERP(統合基幹業務システム)専業の米ワークデイ。米オラクルに買収された米ピープルソフトの創業者であるデイブ・ダフィールド氏が再び創業した企業としても注目を集める。ワークデイのサービス戦略…
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「エンジニアリングサービスは伝統的にインド企業が強い」
HCLテクノロジーズ エンジニアリングR&Dサービス部門プレジデント G.H.ラオ氏
インドのIT大手であるHCLテクノロジーズは、売上高の約2割をエンジニアリングサービスが占める。抱える顧客はソフトウエア企業、自動車、エレクトロニクス、医療機器メーカーと多岐にわたり、同サービスでは世界最大だという。同事業のトップであるG.H.ラオ氏に、事業戦略を聞いた。
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職場が「Software-Defined」になれば、社員はもっと幸せになる
米シトリックス・システムズ 社長兼最高経営責任者(CEO) マーク・テンプルトン氏
「Software-Defined Workplace」。日本語に訳せば「ソフトウエア定義された職場」となるコンセプトを、米シトリックス・システムズが打ち出している。同社のマーク・テンプルトン社長兼最高経営責任者(CEO)は、「物理的な装置を不要にすることが、Software-Definedの本質…
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500人体制実現へ視界良し、目指すはグローバルデリバリーセンター
NTTデータミャンマー 堀川 雅紀 代表取締役社長
外資への経済開放が加速しているミャンマー。NTTデータは同国の民政移管後、日系IT大手として早い段階で進出を決断した。2012年にNTTデータミャンマーの営業を開始し、2014年にはミャンマー中央銀行の基幹系システム開発を受注するなど、事業拡大を進めている。設立時からNTTデータミャンマーの社長を務…
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「上場後も“面白法人”であり続ける」、カヤックの柳澤CEO
カヤック 代表取締役 CEO 柳澤大輔氏
2014年12月25日、「サイコロ給」などの風変りな社内制度で知られるWebコンテンツなどの開発事業者カヤックが、東証マザーズに上場した。1998年の創業以来、“面白法人”を名乗り、ユニークな自社サービスと受託開発で事業成長を続けている。株式公開により、面白法人はどのように変わっていくのか。柳澤大…
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オリックス傘下に入った弥生、クラウド強化で新規顧客を開拓
弥生 岡本浩一郎社長
「弥生会計」などの業務ソフトで知られる弥生。最近ではクラウドサービス事業を積極的に展開している。また2014年11月には、オリックスによる株式取得により、オリックスの傘下に入ることも発表された。これからの弥生は何を目指すのか、岡本浩一郎社長に聞いた。