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“フラッシュ・ファースト”の時代が到来!

ファイルサーバーもオールフラッシュ?広がるフラッシュストレージの使い道

 オールフラッシュストレージが注目されている。メモリー単価が大きく下落し、「高スペックだが手が届かない」というイメージはすでに過去のものになったからだ。現在は、これまでHDD型ストレージが使われてきた領域でも、オールフラッシュ型が選択肢に浮上。今のうちに押さえたい、最適な製品選びのコツを紹介する。

ガートナー直伝!IT導入ワンポイントアドバイス

今後のデータセンターは背後にクラウドとエッジがつながる

 データセンターのあり方について、中長期的に考える時期に来ている。現在では、データセンターのインフラ基盤として、第三者が運営するクラウドサービスを利用するケースが増えてきた。業務アプリケーションやデータが各地に散在することも珍しくなくなった。データセンターを自社で運営するのか、外部のデータセンターを借りるのか、クラウドサービスを利用するのかなど、データセンターの形態は様々だ。

DATA&DATA

国内クラウドサービス市場は3割成長、2020年度には3兆円規模に

 MM総研は国内のクラウドサービスに関する調査結果を発表した。2015年度の市場規模は前年度比33.7%増の1兆108億円で、初めて1兆円を突破した。2020年度までの年平均成長率は27.4%で、2020年度の市場規模を2015年度比3.4倍の3兆3882億円と予測した。

インタビュー

「Retail One」を武器にオムニチャネルを変える、米NCR幹部

 金融業や小売り業向けにソフトウエアやクラウドサービスを提供する米NCR。今後の強化策について、同社グローバル セールス担当のミハエル・バイヤーEVPに聞いた。

国産メインフレームの更改に終止符!情シスが選んだ新たな選択肢とは

JR貨物、鉄道コンテナ輸送の総合管理システムをリプレース

 「メインフレームを単純更新するのは今回限り」。日本で唯一、全国を一元管理して鉄道貨物輸送を行っている日本貨物鉄道株式会社、通称JR貨物で経営陣がそう決断したのは平成24年1月のことだ。同社の情報システム部は、次の更新時期の平成29年までに新たな対応策を経営陣に提案することが求められた。

B2Bハッカー・飯室淳史氏 特別対談企画

なぜ日本企業はカスタマーエクスペリエンス向上に失敗するのか?

「カスタマーエクスペリエンス(顧客体験:CX)」の向上が、顧客に選ばれる企業になるためのカギになる――。このことが、グローバルでは常識になりつつある。しかし、こと日本企業では、CX向上の成功例はまだ少ない。その理由と打開策について、マーケティングのスペシャリスト2人が語り合った。

事例:営業活動もオンラインの時代へ

顧客数は10倍、成約率も3倍に! あるWeb企業が急成長した理由とは

 営業プロセスを効率化して、クロージングまでの時間を短縮。成約案件数を一件でも増やしたい――。多くの経営者が頭を悩ませるこの問いに対し、クラウドを活用した「オンライン営業」で答えを出したのが、未来電子テクノロジーである。同社が驚くべき成果を上げられた理由に迫る。

「リテールテックJAPAN 2017」インテルブースレビュー

3Dデータ検出やセンサー、AIを活用した次世代リアル店舗ソリューション

 「リテールテックJAPAN 2017」(主催:日本経済新聞社)が、2017年3月7日から10日まで東京ビッグサイトで開催された。様々なソリューションが立ち並ぶ中で、新しい小売・流通の姿を感じさせるエッジの効いたデモが集中しているブースがあった。それが、パソコンのCPUなどで有名なインテルのブースだ。

すでに世界レベルで流行期に入ったオープンAPIテクノロジー

APIの有効活用で、部門や組織を超えたビッグビジネスの実現を

 金融業界を中心に、オープンAPI活用の動きが加速している。未来にかかり始めた成長鈍化という"もや"を打破し、果敢に新しいマーケットを獲得しようというもので、そこで中核的な役割を担っているのがCA オープンAPIソリューションだ。企業情報システムの開発現場を熟知するニッセイ情報テクノロジーとCAがその最前線の動きを報告する。

DATA&DATA

クラウド構築・管理ソフト、年率3割超の高成長続く

 IDC Japanはクラウドサービスの構築・管理に使う「クラウド・インフラストラクチャー・ソフトウエア」に関する調査結果を公表した。2015年の市場規模は前年比47.0%増の217億9600万円に達し、2016年は同40.6%増の306億5400万円に拡大するとした。

これからのクラウド連携の考え方、ハイブリッドクラウドのあるべき姿とは

 ハイブリッドクラウドに対するアプローチ方法は、オンプレミスを中心とした形態から、パブリッククラウドを核に構成される形態へとシフトしていくと予想される。ハイブリッドクラウドの核となるパブリッククラウドとは、具体的にどのようなものなのか。

富士通の全社システムクラウド化への挑戦、パブリッククラウドをベースとしたICT基盤とは

 パブリッククラウドの活用には様々なメリットがあるが「社内の全システムをパブリッククラウドに移行するのは不可能」と考えている読者も多いはずだ。しかしすでに、全社システムをクラウド化するための取り組みを進めている企業が存在する。ここではICT企業の富士通の社内実践を例に、どのような取り組みが行われているのかを見ていきたい。

DATA&DATA

中小企業の1割が基幹刷新、クラウド活用の機運高まる

 ノークリサーチは国内の中小企業の基幹系におけるクラウド活用動向を調べた。売上高500億円未満の企業では、11.1%が今後1年以内に導入済みのERP(統合基幹業務システム)や基幹系システムを刷新すると回答した。

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