テクノロジーを学ぶ




PCも家電もフラッシュで「瞬間起動」

 

起動手順を簡略化

 一口にNANDフラッシュ・メモリを使った瞬間起動の技術といっても,デジタル家電向けとパソコン向けでは違いがある。
 デジタル家電では,動作時の主記憶の状態をあらかじめフラッシュ・メモリに記憶しておくことで瞬間起動を実現する。パソコンで「ハイバネーション」と呼ばれる技術である。この技術を使うと,システムが起動する手順を大幅に簡略化できる。
 具体的には,NANDフラッシュ・メモリに,機器が起動したときのスナップショット・イメージ(主記憶の状態など)をあらかじめ記録しておく。起動時には,「ブート・ローダ」と呼ばれる起動プログラムがNANDフラッシュ・メモリからスナップショット・イメージを主記憶に読み込めば起動が完了してしまう。従来,特にアプリケーション・ソフトウエアの起動にかかっていた時間を大幅に短縮できる。
 デジタル家電向けのハイバネーション技術は,デジタル民生機器へのLinuxの適用を推進する非営利団体「CELF」や,組み込みLinux製品の開発・販売を手掛けるトライピークスなどが基本技術を開発し,機器メーカーで評価が進んでいる。CELFには,ソニーや松下電器産業などが参画している。
 ハイバネーションの導入による効果は,搭載するアプリケーション・ソフトウエアの容量などに依存するため一概には言えないものの,「例えばLinuxの起動時間を従来の1/5程度に短縮できる場合がある」(トライピークス)としている。

HDDの機械動作がボトルネック

 パソコンでは,起動時のHDD(ハード・ディスク装置)の立ち上がりの遅さをNANDフラッシュ・メモリで補うことが主眼である。システムの起動に必要なプログラムをNANDフラッシュ・メモリに格納しておくことで,高速にプログラムを読み出す。
 パソコンの起動を遅くする主な要因のひとつはHDDの「スピンアップ時間」にある。これは電源を投入してからディスクの回転が安定して,データを読み出せるまでに要する時間だ。「5400rpmの2.5インチHDDでは通常2.5〜3秒,7200rpmの3.5インチHDDだと最大13秒もかかってしまう」(日本シーゲイト)。ディスク上のデータへアクセスする時間も無視できない。HDDのアクセス時間は,1回当たりおよそ15〜20msもかかる。起動時に読み出すデバイス・ドライバや,アプリケーション・ソフトウエアなどはディスク上に離散しており,それぞれにアクセスする都度これだけの時間を要する。
 NANDフラッシュ・メモリに起動プログラムを格納しておけば,HDDのスピンアップ時間やアクセス時間の無駄を省けるため,起動時間を短縮できる。

究極のSSD搭載パソコン登場

 パソコンでは,瞬間起動を実現する技術として2つのタイプが注目を集めている。一つは,NANDフラッシュ・メモリを内蔵する半導体ディスク装置(SSD)をHDDの代わりに使う技術。もう一つは,NANDフラッシュ・メモリとHDDを併用するハイブリッド・タイプの技術である。
 韓国Samsung Electronics社は2006年6月,SSDを搭載した初めてのパソコンを発売した。SSDの容量は32Gバイトである。SSDは,電源投入後のHDDのスピンアップ時間などを省ける上,1.8インチHDDよりデータの読み出しが高速なため,起動を速くできる。現段階では瞬間起動とまでは言えないが,同社のテストではWindows XPを15秒で起動できたという。これは,同様のスペックを持つ1.8インチHDD搭載パソコンの起動時間の約半分である。同年7月には,ソニーも16GバイトのSSDを搭載したパソコンを発売している。



押し寄せるセンサー・ネットワークの波(第3回) 生物界の法則を採り入れる瞬間起動を実現するための技術の詳細や動向,NANDフラッシュ・メモリの動向については,日経エレクトロニクス7月31日号pp55-77のSpecial Feature「瞬間起動,フラッシュ・メモリがもたらす機器の進化」をご覧ください(日経エレクトロニクスのサイトはこちら)。

 

 

 

 

(内田 泰)

2006年8月25日 

 

前へ ページ1 ページ2

 

 

 

 


ITproについてITproへのお問い合わせ・ご意見日経BP書店広告について
著作権リンクについて|個人情報保護方針/ネットにおける情報収集/個人情報の共同利用
プライバシーマーク ITpro Tech-On! PC Online

日経BP社 Copyright© 1995-2009 Nikkei Business Publications, Inc. All rights reserved.
このページに掲載されている記事・写真・図表などの無断転載を禁じます。著作権は日経BP社,またはその情報提供者に帰属します。
掲載している情報は,記事執筆時点のものです。