米Michael Cohen Groupが実施した調査により，米国の低所得世帯の子供の多くは，学習を支援するさまざまな技術にアクセスできるようになっていることが分かった。この調査は米教育省の資金提供で実施されたもので，米国の2～8歳の子供を持つ保護者など1601人を対象に調べた結果をまとめている。

　調査により，連邦政府が定める貧困レベル（年間世帯所得が2万5000ドル未満）に該当する世帯の約75％はケーブル・テレビに加入しており，3分の2はDVDプレーヤを所有しているほか，半分以上は携帯電話を利用していることが分かった。3分の1以上はコンピュータを所有し，4分の1以上は家庭からインターネットに接続している。

　テレビが普及するまでに約30年かかったのに対し，過去5～7年の間に低所得世帯の40％近くはコンピュータを所有し，約3分の1は家庭からインターネットを利用するようになっている。

　今回の調査は，明確な所得格差は存在するものの，所得レベルによるデジタル・デバイド（デジタル格差）が縮小しており，世帯の所得レベルに関係なく技術が子供の生活の一部になっていることを示す結果となった。

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